去年11月30日、連邦公報がリンクを公開したその日、業界のベテランたちのグループチャットは一気に騒然となった——eSLRが緩和されるのだ。

多くの人は「銀行の自己資本比率要件が1ポイントも下がっていないじゃないか？そんなに大したことなのか？」と思うかもしれない。しかし、業界通なら皆知っている、これが銀行の首を10年間も絞めてきたのだ。以前は銀行が米国債を購入するのに一級資本を使わなければならなかったが、今この制限が緩和されることで、実質「無限買い付けライセンス」を銀行に与えたのと同じことだ。

なぜこの件が我々と関係あるのか？それはステーブルコインの命運が米国債に握られているからだ。

USDTであれ、USDCであれ、1ドル分のコインを発行するには1ドル分の短期国債を準備金として持つ必要がある。以前は銀行が無茶な債券購入を控えていたため、ステーブルコイン発行側もじわじわとしか増やせなかった。だが今はどうか？銀行が積極的に債券を買い入れ、短期債の利回りは地に落ち、ステーブルコインの発行コストはほぼゼロになった。

シティの連中の保守的な見積もりでも、2030年にはステーブルコインの総量が1.9兆ドルに達する可能性がある。強気な予想では4兆ドル、さらには8兆ドルとまで言う者も——突飛に聞こえるかもしれないが、2020年のSLR一時免除の際にはBTCが4,000ドル台から一気に69,000ドルまで跳ね上がった。前例がないわけではない。

考えてみてほしい、現在3,060億ドルのステーブルコインでも一度の強気相場を支えることができた。もし本当に4兆ドルが流れ込んだらどうなる？

オンチェーンのあらゆるプレイ——DeFiマイニング、RWA資産のトークン化、各種ミームコイン、Layer2スケーリングソリューション——すべてが連動して狂気を帯びる。流動性が爆発すれば、レバレッジも最大限に膨れ上がり、その光景は想像を絶する。

さらに重要なのは、今回は一時的な流動性供給ではないということ。トランプが政権を取ってから立て続けに規制緩和が進んだ：SAB 121の厄介なルールは廃止、ステーブルコイン規制法案も可決、今や銀行は堂々とコインの発行・預入ができる。ウォール街の老獪な連中はすでに布石を打ち始めている：

Circleは準備金を全て0〜3ヶ月の短期債に切り替え、買いまくっている；BlackRockのBUIDLファンドは1ヶ月で5億ドルを集め、JPモルガンは裏で大量購入しているという噂も；ゴールドマン・サックスのトレーディングデスクは「ステーブルコイン＋短期債」組み合わせを2026年最強の収益戦略に挙げている。

先週ある知人が言った。彼らのヘッジファンドチームは全資産を3ヶ月米国債に切り替えたそうだ。彼の言葉——「短期債の利回りが3%を割ったら、全力で暗号資産市場に突っ込む。今回は永続的な政策変更、遊びじゃない。」

だから、もし2024〜2025年のこの相場で既に十分狂っていると感じているなら——それはまだウォームアップかもしれない。

本当の大津波は、数兆ドルが堰を切ったように暗号市場へなだれ込む時だ。BTCが20万ドル？ETHが2万ドル超え？SOLが1,000ドル突破？これらの数字は今は誇張に見えるが、後から振り返ればむしろ控えめだったと思うかもしれない。

なぜなら、今回だけは違うからだ。個人投資家が盛り上げたバブルではなく、米国金融システム自ら蛇口を全開にして、そのパイプを暗号世界の動脈に直結させたのだ。

資金の準備はできているか？本当のショーは、今始まったばかりかもしれない。

あなたは、最初の暴騰がどの分野に来ると思う？