2024年6月15日付のレポートで、バーンスタインによると、日本の半導体製造装置メーカーが値上げを始めている。東京エレクトロンは粗利益率を50%以上、営業利益率を35%に近づけることを目指しており、スクリーンはインフレと新製品プレミアムに対応する二段階の価格戦略を追求している。バーンスタインは、過去3年間の円安とメーカーの信頼感の改善を要因として挙げた。供給が逼迫する状況の中、次世代製品の価格決定力やプレミアムな納品手数料によって、ASMLを含む欧州の装置リーダーも恩恵を受ける可能性がある。
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